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ロシアのプーチン大統領が、国際社会からの孤立を深めつつある。９月末、ウクライナ侵攻を経て実効支配する東・南部の「併合条約」に調印後、５日までに電話会談した首脳は、先方からかけてきた中東のバーレーン国王と西アフリカのマリ暫定大統領の２人と、旧ソ連タジキスタン大統領の計３人だけ。先進７カ国（Ｇ７）が併合を「国際法違反」と断じて追加制裁に動き、友好国の中国やインドもウクライナ問題から距離を置く中、ロシア国民に「勝利」を訴えることが関心の中心になっている可能性がある。